No.000387
2021.04.01
「ニューノーマル」というワードがここ数年で多く見られるようになってきました。この語句自体は一部の経済学者たちによって新型コロナウイルスが発生する以前から使われていましたが、その意味は経済的なものにとどまっていました。
しかし現在では、新たな生活様式や常識を指す言葉として、広く使用されています。新型コロナウイルスの感染拡大前後で大きく社会が変容したことから、徐々にニューノーマルという語句が一般に浸透してきました。 このコラムでは「IPカメラ」をキーワードに、企業はニューノーマルへどう対応していくべきなのかを紹介していきます。
昨今、新型コロナウイルスの広がりによって社会に様々な変化が起こっています。感染症の拡散防止には3つの密を避けることが重要とされ、密閉空間、密集場所、密接場面を作り出さないように様々な場所で対策が行われています。
それに伴い、ビジネスも対面からオンラインにシフトし始めています。テレワーク環境の整備など非接触型のビジネスモデルに移行し、少ないコストで高い利益を生み出すことが今後の社会には求められています。
新型コロナウイルスの感染拡大によって広がったニューノーマルへの動きですが、感染が終息した後も続いていくと言われています。社会が徐々にニューノーマルに変わっていくなかで、それまで以前のビジネス体制のままでいると様々な弊害が発生していきます。
主に以下のような弊害があります。ニューノーマルに対応した環境を整えることで次のようなメリットがあります。
●信頼性の向上ニューノーマルに対応すれば多くのメリットが見込める反面、対応の難しさやデメリットなどもあります。
●導入費用の発生ニューノーマルへの対応という変革を突然迫られて、すぐに対応できる企業はそう多くはないと思われますが、進みが遅かれ早かれ対応できない企業は淘汰されるさだめにあります。
しかし、社会的に大きな変革が起きている場合は国が助成金などの補助を行うこともあり、タイミングを見計らえば適切な対応が行えることも事実です。
いずれ対応しなければならないのであれば、早々に対応をしてしまう方が損失は少なく、利益を得られます。目の前のデメリットに気を取られ、長期的な利益を逃してしまわないように、一度じっくり考えてみることで変化への第一歩を踏み出せるかもしれません。
IPカメラはニューノーマルな時代に求められるオンライン環境の整備に活用できます。ニューノーマルな時代のキーワードになるのは「非接触」や「自動化」といったような語句ですが、IPカメラを活用することで管理、監査、抑止、見守りを行えるため、非接触や自動化の実現ができ、作業時間の短縮や業務の効率化などに繋げられます。
テレワークの場合 IPカメラで離れた社員の様子を共有
サテライトオフィスやワーキングスペースにカメラを設置することで、スペースの空き情報や従業員の業務態勢、進捗状況を確認できます。ただし、従業員への過度な監視はプライバシーの侵害や、業務のモチベーションを下げてしまうことなどにもつながるので注意が必要です。
上記の注意点を踏まえ、従業員の安全面に気を付けながらIPカメラを使用することで、効率的な業務の手助けになります。
店舗の場合 IPカメラで店舗の状況を遠隔監視
各店舗の様子を一括監視できるので、遠隔からでも的確な指示を出すことが可能です。そのため、少数人員で業務をカバーできます。
また、カメラ映像を研修に使用することで研修にかかる人員や時間的コストを抑えられます。
「ニューノーマル」が広がっていく中で転換タイミングを見極め、適切に対応していくことが今後の社会に求められています。対応の一環として、IPカメラを活用してみてはいかがでしょうか。
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