用語解説コラム

防犯カメラのビットレートとは?

ビットレートとは?

ビットレートとは、デジタル映像や音声データにおいて、1秒間に伝送されるデータ量のことを指します。基本単位は「bps(bits per second)」で、数値が大きくなると「Kbps(キロビーピーエス)」や「Mbps(メガビーピーエス)」といった形で表されます。ビットレートが高いほど、より多くのデータが伝送されるため、映像や音声の品質が高くなります。一方、ビットレートが低いと、データ量が少なくなり、映像の品質が低下する可能性があります。

IPカメラにおけるビットレート

IPカメラでは、ビットレートの設定が映像の品質とネットワーク負荷に直接影響します。高いビットレートは、映像の細部をより高品質に保存するため、監視やセキュリティ目的において重要です。しかし、ビットレートが高すぎると、ネットワーク帯域の負担が増え、データの転送速度が遅くなることがあります。逆に、ビットレートを低く設定すると、ネットワーク負荷は軽減されますが、映像の品質が劣化し、監視の精度が低下することがあります。

ビットレートの種類ごとのメリットとデメリット

ビットレート映像品質ネットワーク負荷主な用途
1~2Mbps未満低い少ない定点監視、倉庫、バックヤード
2~10Mbps程度標準中程度オフィス、店舗、一般的な防犯用途
10Mbps以上高い大きい駐車場、出入口監視、証拠映像の保存

一般的な防犯カメラ運用では2~10Mbps程度が利用されることが多く、映像品質と通信負荷のバランスに優れています。一方で、顔認識や車両ナンバーの確認など細部まで記録したい場合は、10Mbps以上の高ビットレートが選択されることがあります。

低ビットレート(1〜2Mbps未満)

低ビットレート(1~2Mbps未満)はデータ量が少なく、ネットワーク帯域やストレージ容量を節約できます。倉庫やバックヤード、設備監視など、映像の細部よりも監視状況の把握を重視する用途に適しています。一方で、人物の顔や車両ナンバーなど細かな情報の識別には不向きです。

中ビットレート(2〜10Mbps程度)

中ビットレート(2~10Mbps程度)は、映像品質とネットワーク負荷のバランスに優れています。店舗やオフィスなど一般的な防犯カメラ運用で広く利用されており、人物の行動確認や出入りの監視にも十分対応できます。

高ビットレート(10Mbps以上)

高ビットレート(10Mbps以上)は、高解像度映像や高フレームレート映像の品質を維持しやすく、人物の顔や車両ナンバーなど詳細な情報を記録したい場合に適しています。ただし、録画容量や通信量が増加するため、十分なストレージ容量とネットワーク環境が必要です。

用途別おすすめビットレート

設置場所・用途推奨ビットレート重視するポイント
倉庫・バックヤード1~2Mbps長期間録画・容量節約
オフィス2~4Mbps出入りの確認
店舗4~8Mbps顧客や従業員の行動確認
レジ周辺6~10Mbps手元の動作確認
出入口監視8~12Mbps顔の識別
駐車場・ナンバー確認10Mbps以上ナンバープレート確認

ビットレートは高ければよいわけではありません。設置場所や監視目的、録画保存期間、ネットワーク環境とのバランスを考慮して設定することが重要です。

ビットレート・フレームレート・解像度の違い

項目意味高くした場合
ビットレート1秒あたりのデータ量画質向上・通信量増加
フレームレート1秒あたりの画像枚数映像が滑らかになる
解像度映像の細かさ鮮明な映像になる

ビットレートは映像データ量、フレームレートは映像の滑らかさ、解像度は映像の細かさを表します。高画質な防犯カメラ運用では、これら3つの要素をバランス良く設定することが重要です

ビットレートによるIPカメラの選び方

IPカメラを選ぶ際には、適切なビットレートを設定できるカメラを選定しましょう。用途によって求められる映像の品質や詳細度が異なるため、必要なビットレートも変わります。

例えば、顔認識や車両のナンバープレート識別など、細かいディテールが必要な場合には高ビットレートが推奨されます。一方、広い範囲の監視や動きの少ないシーンでは、中程度のビットレートで十分な場合もあります。

また、ビットレートの設定には、ネットワークの帯域幅やストレージ容量なども考慮する必要があります。高ビットレートでの監視は高品質な映像を提供しますが、それに伴うコストや要件を理解しておくことが重要です。IPカメラに適切なビットレートを設定することで、効率的なデータ管理と高品質な監視が実現します。

防犯設備士 スタッフT

執筆:ソリッドカメラ編集部/監修:T.H.(防犯設備士 第12-23931号)

本記事は、法人向け防犯カメラ・監視カメラの提案、設置、技術検証を行う編集チームが執筆し、防犯設備士の資格を持つ専門スタッフが監修しています。

2010年の取扱開始以来、全国47都道府県・2,800社以上の法人(累計6,000件以上)に防犯カメラ関連機器を届けてきました。累計販売台数30万台、サポート実績10万件以上の現場で得られた「一次情報」をもとに、SIMカメラやIPカメラ、NVR構成などの運用ノウハウを分かりやすく解説します。

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