防犯カメラ・監視カメラのソリッドカメラ TOP 防犯カメラ・監視カメラと周辺知識 報道相次ぐ「闇バイト」、防犯カメラの相談にも変化|“留守・在宅の見守り”相談が前年比約1.9倍に
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報道相次ぐ「闇バイト」、防犯カメラの相談にも変化|“留守・在宅の見守り”相談が前年比約1.9倍に

2024年以降、闇バイトによる強盗事件が社会問題となる中、防犯カメラに寄せられる相談内容にも変化が見られました。

ソリッドカメラが約4.5万件のサポート履歴を分析したところ、「闇バイト」という言葉を含む相談はほとんど増えていない一方、「留守中の家を見守りたい」といった暮らしに関する相談は2025年に前年比約1.9倍へ増加していました。

「闇バイト」とは言わないが、「留守宅の防犯意識」は高まっている

実際に寄せられる相談内容を分析すると、「闇バイト」や「強盗」といったニュースで使われる言葉そのものが増えているわけではありませんでした。

一方で、「留守」「不在」「在宅中」といった生活シーンに関する言葉を含む相談には、はっきりとした変化が見られました。

2022年1月〜2026年7月までのサポート履歴約4.5万件を対象に、「留守」「不在」「在宅中」に関連する相談を年別に集計した結果は以下の通りです。

【「留守・不在・在宅」に関する相談件数】

2022年から2024年までは年間66〜68件で推移していましたが、2025年には131件となり前年比約1.9倍へ増加しました。さらに2026年は半年間で129件に達しており、前年の通年件数に迫る水準となっています。

もちろん、この増加が闇バイト事件だけによるものと断定することはできません。しかし、増加のタイミングが2024年以降の住宅防犯への関心の高まりと重なっている点は注目すべき変化といえます。

社会不安は「ニュースの言葉」ではなく「暮らしの言葉」で表れる

2024年以降、闇バイトによる強盗事件が相次ぎ、警察や警備会社からも住宅防犯の重要性が繰り返し呼びかけられています。

こうした社会的な出来事を受け、防犯カメラへの関心が高まったとみられます。

一方で、実際の相談では「闇バイト対策をしたい」といった表現はほとんど見られません。

代わりに、以下のような日常生活に根差した相談が多く寄せられています。

  • ● 留守中の家をスマホで確認したい
  • ● 外出先から玄関の様子を見たい
  • ● 家族だけの時間を見守りたい
  • ● 長時間家を空けるので不安
  • ● 宅配や来客を外出先から確認したい

ニュースで見聞きした不安が、そのまま相談内容になるわけではありません。

社会的な出来事によって高まった防犯意識は、「安心して外出したい」「家族を見守りたい」といった、暮らしに密着した言葉へと置き換えられ、防犯カメラの相談として現れていると考えられます。

なお、本分析は相談文に含まれるキーワードを集計したものであり、防犯目的で導入を検討されたすべての方を示すものではありません。

留守宅の見守りは、スマートフォンだけで手軽に始められる

近年のネットワークカメラは、防犯だけでなく「見守り」の用途でも広く利用されています。

外出先からスマートフォンで映像を確認できるため、留守中の自宅の様子や玄関周辺、駐車場などをリアルタイムで確認できます。

ソリッドカメラのViewlaシリーズでは、スマートフォン・タブレット・パソコンからリアルタイム映像を確認できるほか、録画映像の再生にも対応しています。

さらに、人や車などの動きを検知するとスマートフォンへ通知を送る動体検知機能にも対応しているため、異変にいち早く気付くことが可能です。

また、ViewlaシリーズはカメラIDを利用したP2P接続方式を採用しているため、ポート開放など専門的なネットワーク設定を行うことなく利用できます。

「事件が起きた後の証拠を残すため」だけではなく、「外出中も安心したい」という日常の見守りニーズに応えるツールとして活用されています。

防犯カメラは「録画するため」から「安心して暮らすため」の時代へ

防犯カメラはこれまで、事件やトラブルが起きた際の証拠を残すための設備として導入されるケースが一般的でした。

しかし近年では、スマートフォンからいつでも映像を確認できるようになったことで、「留守中でも自宅の様子を確認できる安心感」を求めて導入する方が増えています。

今回の分析から見えてきたのは、社会不安が「闇バイト」というニュースの言葉ではなく、「留守中の家を見守りたい」という日常の言葉として相談に表れているということです。

防犯カメラは、万が一の証拠を残すためだけではなく、日々の安心を支える「見守りツール」として、その役割がますます広がっています。

防犯設備士 スタッフT

執筆:ソリッドカメラ編集部/監修:T.H.(防犯設備士 第12-23931号)

本記事は、法人向け防犯カメラ・監視カメラの提案、設置、技術検証を行う編集チームが執筆し、防犯設備士の資格を持つ専門スタッフが監修しています。

2010年の取扱開始以来、全国47都道府県・2,800社以上の法人(累計6,000件以上)に防犯カメラ関連機器を届けてきました。累計販売台数30万台、サポート実績10万件以上の現場で得られた「一次情報」をもとに、SIMカメラやIPカメラ、NVR構成などの運用ノウハウを分かりやすく解説します。

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